大学院・研究施設

公衆衛生学分野

概要

衛生学公衆衛生学講座は、本学創設者の吉岡彌生先生のご子息である吉岡博人先生が1934年に創始し、以来社会全体の健康問題を広く対象とした研究・教育を担っています。公衆衛生学という言葉は耳慣れない方も多いかもしれませんが、公衆衛生学とは、公衆(すべての人々)の生を衛る(健康を確保し増進させる)ための学問です。人々の病気やけがを事前に防ぐこと、また基礎医学や臨床医学での知見や技術を広く社会につなげることがこの分野の重要な役割であり、社会医学と称される所以です。日本国憲法第25条では、国が公衆衛生の向上に努めること、医師法第1条では、医師は公衆衛生の向上及び増進に寄与することと記載されています。この学問による研究成果は、保健所や保健センターでの地域保健、母子保健、精神保健、高齢者保健の他、学校保健、産業保健、環境保健、国際保健などの取り組みとして実践されています。公衆衛生学ではこのように幅広い領域に関する研究を、主に疫学的な(集団を対象に、健康に関連する様々な事象の頻度や分布およびその要因を明らかにする)手法を用いて実施しています。当分野では、これらの幅広い領域で活躍できる医療人の育成を目指しています。また、本学設立の趣意である「女性の社会的な地位の向上」に資するため、女性の健康や就労女性に関する研究および教育を実施します。

【グローバルヘルス部門】
当講座では、持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals, SDGs)の実現を目指して、熱帯医学研究部門(マラリア遺伝子研究)、地域学際研究部門(フィールド研究)およびグローバルヘルス研究部門(国際保健政策研究)の3部門が連携し、教育・研究活動を通じて国際的な視野を持った人材を養成し、「命を大切する豊かな社会」を創造する次世代のリーダーを育成していきたいと考えています。

研究可能テーマ

(1) 就労女性の健康に関する研究
女性の就業率が増加し、今後ますます女性の活躍が期待される中、働く女性が生涯にわたって健康を維持、増進していくためには、職域における環境整備が極めて重要です。当分野では、仕事(職場環境)による健康影響および女性のライフサイクルによる健康影響を検討してきました。このプログラムでは、テーマを決め、調査を計画・実施したのち、職場環境とライフサイクルが健康に与える影響について分析・検討を行います。
 
(2) 医療機関の勤務環境改善に関する研究
質の高い医療提供体制を構築するために、2014年には医療機関の勤務環境改善に関する改正医療法の規定が施行され、各医療機関がPDCAサイクルを活用して計画的に勤務環境改善に取り組む仕組み(勤務環境改善マネジメントシステム)が導入されました。さらに、2024年には医師の労働時間の上限規制も適用されることなどを受けて、当分野では医師の業務バランスに着目して研究を進めてきました。このプログラムではテーマを決め、調査を計画・実施したのち、医師の適切な働き方とそのための環境整備について分析・検討を行います。
 
(3) 日常生活における環境因子と健康に関する疫学研究
日常生活の場においては、技術革新とともに環境中に様々な物理因子や化学因子があふれ、身近な存在になっています。例えば、携帯電話やスマートフォンは電波を使うことで通信を行っています。新型タバコには、様々な化学物質が含まれていることが知られています。これらの安全性や有害性を明らかにすることは、安全・安心な社会を実現するために重要な事項です。本プログラムでは、疫学調査研究の計画書作成から、実査、データ解析、結果のまとめ方を学修します。


【グローバルヘルス部門】

(1) 熱帯医学研究(マラリア遺伝子研究)
クロロキンをはじめとする抗マラリア剤耐性の熱帯熱マラリア原虫の蔓延は、マラリア制圧上の重要課題となっています。国際環境・熱帯医学教室では、対策を見据えた基礎・疫学研究を行っています。東南アジア、太平洋地域、アフリカなどのマラリア流行地において得られた原虫株について分子生物学的手法を用いた薬剤耐性関連遺伝子やマイクロサテライト座位の多型解析、また次世代シーケンサーを用いたゲノムワイドな変異解析を行なっています。さらに、集団遺伝学的および分子進化学的解析手法を用いることで原虫集団の多様性比較や集団の履歴推定を行っています。

(2)地域学際研究(フィールド研究)
治療可能な急性感染症は開発途上国小児の主要な死亡原因となっています。早期有効治療が可能な医療サービス提供および住民側の利用度向上が対策の根幹ですが、利用度向上のためには、住民がどのように治療を選択しているのかという理解が不可欠です。分析は疫学の手法を基本として、経済学、社会学、心理学、人類学領域の方法論も視野に入れた学際的な研究を目指しています。開発途上国の住民を対象として実証データ(インタビュー調査、生体計測、生体試料)を収集し、住民の治療選択行動に影響する因子のみならず、早期有効治療を促進・阻害する因子、疾病の有無に影響を与える因子を解明し、効果的な政策提言を行うことを目指しています。今後は、急性感染症だけでなく、生活習慣病、栄養へ研究テーマを拡げていきたいと考えています。

(3)グローバルヘルス研究(国際保健政策研究)
グローバル社会では、人口動態や疾病構造の変化のみならず、医療費負担や健康格差、高齢者、障害者、ジェンダー、移民、感染症パンデミックや災害医療などの公衆衛生的危機、生命倫理の問題,など、日本国内のみならずグローバルな視点での課題解決の必要性が高まっています。単なる疾病の診断・治療だけでなく,医療から福祉、さらには社会制度や法整備までを見据え、様々な価値観を包摂する社会変革への取り組みが求められています。経済のグローバリゼーションの進展に伴う健康格差の是正という課題に対して、アフリカやアジア、中南米における様々な保健システム強化の取り組みを例に、公衆衛生学や社会学、開発学、経済学、医療人類学などを切り口とした実証研究、政策研究などを通して、相互扶助に基づく社会の在り方やグローバル社会の連帯、そして医療の未来像および社会デザインの在り方について研究およびリーダーシップ教育を行っています。
 

スタッフ紹介

教授・基幹分野長:野原 理子
教授(兼務):岡本 高宏
准教授:坂元晴香(グローバルヘルス部門)
講師:本間 一(グローバルヘルス部門)
助教:三木 貴子
助教:永峰 大輝
非常勤講師:佐藤 康仁
非常勤講師:清原 康介
非常勤講師:新井 隆男
非常勤講師:櫻谷 あすか

医学研究科