がんセンター化学療法室は、院内の化学療法を安全に効率的に運用していくための専門部署です。院内の外来での化学療法は、外来棟２Fの化学療法室で行われています。14床（ベッド7床、リクライニングシート7床）からなる化学療法専用の空間です。詳細は八千代医療センター化学療法部HPをご覧ください。
八千代医療センターの化学療法患者数は年々増加してきておりますが、増える業務のなかで、安全を保ちながら、待ち時間を少なくして、負担の少ない治療を受けてもらえるようにスタッフは定期ミーティングを行いながら、運用を検討しています。病棟と化学療法室では、がん治療看護に特化した看護師（化学療法看護認定看護師、がん看護専門看護師などを含む）を中心に、安心して治療を受けていただけるような看護を心がけています。

がんの化学療法のときの薬剤の種類や分量、投与順序や投与速度などをあらかじめ規定したセットメニューをレジメンと呼びます。抗がん剤は種類や投与量を間違えれば致死的な医療事故を引き起こす可能性があります。あらかじめ規定したレジメンに基づいて治療をオーダーすることにより、①投与薬剤や投与量の間違いがない（電子カルテにより身長体重などのデータから自動計算され過量投与ができないシステムになっています）②医師だけでなく、調剤する薬剤師や実際に投与を行う看護師が治療内容を把握できるので、複数の目で確認ができる　③オーダーや調剤の時間が短縮できて作業の効率化につながる、などの利点が得られるようになりました。

レジメン審査室では、各診療科から申請されたレジメンを審査、管理、公開しています。それぞれのレジメンの内容が科学的根拠（エビデンス）に基づいているか、投与方法や投与量は適切か、投与する対象はどのような患者か、などの視点で、医師、薬剤師、看護師、治験管理室などの他職種が審査を行っています。

緩和ケアの役割は、時期にかかわらずがんに伴う体と心の痛みやつらさを和らげることです。また、緩和ケアは、患者さん本人や家族が「自分らしく」過ごせるように支えることを目指します。体のつらさだけでなく、心のつらさあるいは療養生活の問題に対しても、社会制度の活用も含めて幅広い支援を行うことも大切な役割です。
緩和ケア室を構成する緩和ケアチームとしてがん患者さんに対応しています。多職種で構成されたメンバーが各診療科医師からの依頼を受け、身体的、精神的、社会的、霊的なさまざまな問題について解決のためのアドバイスを行います。また定期的に院内スタッフ、地域スタッフと勉強会も行ないスキルアップを図るとともに、緩和ケアの重要性を啓発しています。 がんの患者さん、ご家族の方は病気以外にもさまざまな問題や悩みを抱えてしまいます。みなさんが安心して治療を受けられ、療養できるようサポートしてまいります。

がん患者相談室（がん相談支援センター）は、がん患者さんの療養生活における様々な問題（医療費等の経済的問題、自宅でも医療的管理が必要な方、治療の継続と仕事の問題、終末期の療養環境の調整など）に対し、ソーシャルワーカーと看護師が、医師やがん看護専門看護師、薬剤師、管理栄養士、リハビリスタッフなど院内だけでなく、地域の訪問医や訪問看護師、ケアマネジャー等とも、状況に応じて連携しながらご相談に応じています。
第2病棟1階正面玄関を入って左手にがん患者相談室（がん相談支援センター）の面接室がありますが、お電話でもご相談は可能です。遠慮なくお声かけください。

がん診療は当院単独ですべてのことを行うことは不可能であり、八千代および東葛千葉地域の診療所、クリニック、病院との連携しております。また、介護保険制度も運用されており、市役所・介護関係の施設との連携も行われています。治療後の経過を地域の連携医療機関と共同で診療する地域連携クリティカルパスを胃がん・大腸がん・乳がん・肺がん・肝がん(５大がん)の主に早期の患者さまを対象として運用しております。

当院におけるがん地域連携クリティカルパスの運用実績です。昨年までに35名の方に当院が計画策定し、地域の医療機関と共同で診療しております。

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がん地域連携室は医師、看護師、ソーシャルワーカー、事務員で構成されています。がん診療で地域連携に関する疑問やご要望があればご連絡ください。

がん登録はがんの予防、早期発見、各種治療法の効果、新規の治療法の安全性などについて集計解析して今後のがん対策に役立てる役割があります。院内がん登録は国立がん研究センターをはじめとするがん診療連携拠点病院を中心とした都道府県単位の登録制度です。当院では2013年から院内がん登録実務者2名により精度の高いがん登録が行われています。なお、2016年からは全医療機関を対象とした全国がん登録が開始されております。

当院における院内がん登録の実績です。

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がん登録は個人情報の保護に万全を期しております。個人の特定は不可能ですのでご安心ください。また、患者情報は院内がん登録実務者が県や国立がん研究センターなどの公的機関に送付する以外に使用または公表することはございません。