トップページへ   支援室室長及び副室長からの挨拶   本事業の目的と概要   本事業を推進する各組織とそれぞれの役割   計画構想の概要、具体的な目標、期待される波及効果など   本事業の関連組織及び他大学の取組  
 
 

≪2007年度≫
女性医学研究者支援室長 宮ア俊一(学長)
女性医学研究者支援室副室長 斎藤 加代子(遺伝子医療センター所長)

女性医学研究者支援室室長 岩田 誠(H19.4〜H19.10)
女性医学研究者支援室室長 倉 公朋(H18.7〜H19.3)

 


  

宮ア俊一
東京女子医科大学学長

1900年(明治33年)に吉岡彌生先生が「東京女医学校」を創立された動機は、女性の社会的地位の向上、社会的自立でありました。そして「至誠と愛」の建学の精神を基に、温かい心をもって医療を実践し世の人々に奉仕することでありました。爾来100余年、この伝統は脈々として受け継がれ、9000名に上る女性医師を輩出してきました。卒業生の皆様はたいへんな苦労をされてその仕事を全うされあるいは実践されてこられ、お一人お一人が 'ものがたり' をもっておられるにちがいありません。
今日、あらゆる分野での女性の活躍はめざましいものがあります。医療の分野においても、女性医師が著明に増加し、その社会的役割は極めて大きくなっています。診療ばかりでなく医学研究や社会活動など様々な場で活躍しています。しかし一方、女性には出産や育児といった家庭生活における負担が大きく、このために医師あるいは研究者としての役割を十分に果たすことがたいへん難しいことには変わりありません。また現在、勤務医の不足が社会問題にもなっていますが、女性医師が仕事を続けていくことができる環境をつくることが社会的に極めて重要であることが再認識されているところであります。
文部科学省のモデル事業として、昨年度から本学で始まった「保育とワークシェアによる女性医学研究者支援」は、病児保育の確立と、ワークシェア、フレックス制といった柔軟な勤務制度の導入によって女性医学研究者を支援し、将来の医学研究のリーダーを育成することを目標にしております。本事業は順調に実施されて世に知られるところとなり、見学者が来られたり、他大学や医療機関へ紹介に呼ばれたりするようになりました。このような支援のもとで働く女性医学研究者の研究業績も挙ってきました。今後もこの支援事業を継続していくことにより、多くの女性医学研究者が育ち、価値ある研究業績が積み重ねられていくことを願っております。
本事業は、まさに東京女子医科大学の建学の理念そのものを具現していくものであります。これからの社会において多くの女性医学研究者たちが活躍できるよう、皆様の温かいご支援のほど、宜しくお願い致します。


 

斎藤 加代子
東京女子医科大学 遺伝子医療センター所長・教授

本学は女性医師の育成を理念として設立され100年余の歴史を有しています。しかし、女性医師が子育てのために医学を断念することが多い現状があり、年齢別の女性医師の割合はピラミッド型を示しています。女性医師の就業が困難な時期は20歳代後半から子育てのほぼ終了する30歳代後半までであり、女性医師が医学から離れる時期は、日本全体として最も女性就労率の低下する時期(いわゆるM字の凹の時期)と同様な傾向にあります。この時期の女性医師に対する勤務環境の整備は必須です。子育てをしつつ医学研究を遂行する女性医師の育成は、これからの本学の使命であります。

この度、文部科学省科学技術振興調整費「女性研究者モデル育成」事業に、本学から提案いたしました「保育とワークシェアによる女性研究者支援」プロジェクトが採択されました。この事業は「優れた女性研究者がその能力を最大限発揮できるようにするため、大学や公的研究機関を対象として女性研究者が研究と出産・育児等を両立するための支援を行う仕組みを構築するモデルとなる優れた取組を支援する」ものです。

本学としては「女性医学研究者支援室」を開設し、「保育支援」と「研究支援」を行います。「保育支援」としては、本学の院内保育室に「病児保育」を導入いたします。また、「研究支援」としては、「ワークシェア」、「フレックス制」を公募により開始致します。これらの支援によって、対象となる女性医学研究者の勤務環境の整備を行い、研究を指導し、評価を行います。さらに、「サポート委員」として、先輩医師と心理職が女性医学研究者の相談にのり、カウンセリングに当たります。

本事業の実施は、健康を守るべき医師の立場から、子どもの心身の健全な育成と、働く女性の育児支援を図ること、人口減少と少子化の進む日本において、未来の社会を支える子どもの心と体を守っていくという自覚を持ち「子育て支援」をすることを意味します。本事業は、日本の医学研究を支え、リーダーシップを取れる大学医学部病院勤務の女性医師の支援と育成のモデルとなります。本学の建学の原点に立ち戻り、指導的な立場となる優れた女性医学研究者の育成のために、ご支援、ご鞭撻をお願い申し上げます。


  

岩田 誠
東京女子医科大学学長代行
神経内科主任教授

本学の創始者吉岡彌生先生の建学の精神は、女性の社会的自立です。本学では、一世紀以上にわたって、建学者の目指したこの目標を実現するべく、女性医師の育成に努力して参りました。今日、女性医師の社会的役割は極めて大きくなっており、診療だけに限らず医学研究や社会活動など、様々な場において女性医師が活躍いたしております。しかし一方、女性医師には出産や育児といった家庭生活における負担が大きく、このために医師あるいは研究者としての役割を十分に果たすことが困難となる場合も少なくありません。このような状況を変革していくことは、社会の急務であると言えます。

文部科学省のモデル事業として、昨年度から本学において始まりました「保育とワークシェアによる女性医学研究者支援」は、病児保育の確立と、ワークシェア、フレックス制といった柔軟な人事制度の導入によって、女性医学研究者を支援し、将来の医学研究のリーダーを育成することを目標にしております。本事業も二年目に入り、病児保育も、また新しい人事制度も順調に実施されております。また、このような支援の下で働く女性医学研究者の研究業績も徐々に増加して参りました。今後もこのような支援事業を継続していくことにより、多くの女性医学研究者が育ち、価値ある研究業績が積み重ねられていくことを願っております。
本事業は、まさに本学の建学の精神そのものを具現していくものです。未来社会において多くの女性医学研究者たちが活躍できるよう、どうか皆様の温かいご支援を賜りたく存じます。

 


 

高倉 公朋
東京女子医科大学 学長


わが国の女性医師、医学者の総数は年々増加し続けており、全国医科大学の女子学生数は全体の4割近くを占めるようになっております。男女同数になる日もそう遠い将来のことではないと思います。しかし、現在の女性医師、医学者のおかれている環境を考えてみますと、妊娠、出産、さらに子育てのために、仕事を休み、研究から離れざるを得ない場合が少なくありません。貴重な頭脳と、能力が十分に生かすことができないことは、日本の社会にとっても大きな損失であります。したがって、最近では、女性医師、研究者が働き易い環境を作るために病児保育、学童保育など施設面での改良や、一度家庭内に入った方々が働き易いような勤務形態として、フレックスタイム制度やワークシェア制度等の試みも始まっております。

東京女子医科大学は卒業生全員が女性であり、本学創始者の吉岡彌生先生が、女性の社会的地位向上を目指して、107年前に本学を設立された当初の理念を全うすることは、現代に生きる私共の勤めであると思います。
平成18年度に国の政策の一環として、文部科学省が女性科学者支援を一つの目標として掲げた科学技術振興調整費による研究助成を開始いたしました。本学が申請した「保育とワークシェアによる女性医学研究者支援」のプロジェクトが採択されて、その研究と制度改革も進んでおります。本学が申請したこのプロジェクトが成功し、女性医学研究者がその目的を達成するために今後益々活躍され、発展されることを心から御期待申し上げます。

 
 
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